人工授精は生命保険・医療保険の給付対象?不妊治療と保険の関係を徹底解説

「人工授精の費用は医療保険で給付される?」「不妊治療って保険でカバーできるの?」そんな疑問を抱えていませんか?

人工授精(AIH)をはじめとする不妊治療は、妊娠を希望するカップルにとって重要な選択肢ですが、費用負担が大きく、医療保険や生命保険の給付対象になるかどうかが気になるポイントです。

結論から言うと、人工授精は原則として保険給付の対象外です。ただし、不妊の原因が子宮内膜症や多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)など明確な疾病である場合、その治療の一環として行われる医療行為については、手術給付金や入院給付金が支払われる可能性があります。

この記事では、人工授精と生命保険・医療保険の関係、給付対象となる条件、不妊治療に備える保険選びのポイントまで、FP監修のもと詳しく解説します。

人工授精とは?基礎知識と費用の現状

人工授精について正しく理解するために、まず基本的な知識と費用を確認しましょう。

保険給付の判断にも関わる重要なポイントです。

1. 人工授精(AIH)は精子を子宮内に注入する治療法

人工授精は、採取した精子を洗浄・濃縮し、排卵のタイミングに合わせて子宮内に直接注入する不妊治療です。

自然妊娠に近い形で妊娠の可能性を高める方法として、体外受精に進む前の選択肢として多く実施されています。

2. タイミング法の次のステップとして選択される

不妊治療は通常、タイミング法→人工授精→体外受精とステップアップしていきます。

人工授精は、タイミング法で妊娠に至らなかった場合の次の選択肢として位置づけられます。

3. 1回の費用は1〜3万円程度(保険適用後)

2022年4月の保険適用開始により、人工授精の費用は1回あたり1〜3万円程度(3割負担)となりました。

ただし、検査費用や薬剤費用は別途かかるため、総額では5〜10万円程度になることもあります。

4. 2022年4月から一部保険適用が開始された

厚生労働省により、2022年4月から不妊治療の一部が健康保険の適用対象となりました。

人工授精もこの対象に含まれ、経済的負担が大幅に軽減されました。

5. 成功率は1回あたり5〜10%程度

人工授精の妊娠率は1回あたり5〜10%程度で、年齢や不妊原因により変動します。

一般的に、3〜6回程度実施しても妊娠しない場合は体外受精へステップアップすることが多いです。

人工授精は生命保険・医療保険の給付対象になる?

人工授精が医療保険や生命保険の給付対象となるかは、治療の内容と原因により異なります。

ここでは、給付対象となる条件と判断基準を詳しく解説します。

1. 原則として人工授精は保険給付の対象外

医療保険や生命保険は、疾病やケガの治療を目的とした医療行為を保障対象としています。

妊娠や出産そのものは「病気」とはみなされないため、人工授精は原則として給付対象外となります。

2. 疾病の治療として行われる場合は給付対象になる可能性

不妊の原因が明確な疾病であり、その治療の一環として人工授精が行われる場合は、給付対象となる可能性があります。

例えば、子宮内膜症の治療として行われる手術や入院を伴う治療は、手術給付金や入院給付金の対象となります。

3. 子宮内膜症やPCOSなど明確な疾病がある場合

子宮内膜症、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)、子宮筋腫など、不妊の原因となる疾病の治療は保険給付の対象です。

これらの疾病に対する治療として、腹腔鏡手術や薬物療法が行われる場合は、手術給付金や通院給付金が支払われることがあります。

4. 手術や入院を伴う治療は給付対象となるケース

不妊治療の過程で、卵管閉塞の開通手術や子宮内膜ポリープの切除術など、手術や入院を伴う治療が行われることがあります。

これらは、疾病の治療として医療保険の手術給付金や入院給付金の対象となります。

5. 保険会社ごとに判断基準が異なる

不妊治療に関する給付の判断は、保険会社の約款や契約内容により異なります。

治療を開始する前に、加入している保険会社に給付対象となるか確認することが重要です。

実際の体験談│不妊治療で医療保険を利用した方の声

実際に不妊治療を受け、医療保険を利用した方の体験談をご紹介します。

リアルな声から、保険活用のヒントを見つけましょう。

Aさん(34歳・会社員)の場合

子宮内膜症の治療のため腹腔鏡手術を受け、その後人工授精を実施しました。

手術による入院は3日間で、加入していた医療保険から入院給付金15,000円×3日+手術給付金50,000円=計95,000円が支払われました。人工授精自体は給付対象外でしたが、手術費用をカバーできて助かりました。

Bさん(38歳・自営業)の場合

多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)の治療で通院し、排卵誘発剤を使用しながら人工授精を6回実施しました。

通院給付金が付帯した医療保険に加入していたため、通院1回3,000円×20回=60,000円が支払われました。人工授精の費用は対象外でしたが、通院費用の一部を補えて良かったです。

Cさん(32歳・パート勤務)の場合

卵管閉塞が原因で不妊治療を受け、卵管の開通手術を実施しました。

日帰り手術でしたが、医療保険から手術給付金50,000円が支払われ、手術費用をほぼカバーできました。その後の人工授精は給付対象外でしたが、手術費用が補えたことで経済的負担が軽減されました。

FPに聞く!不妊治療と保険に関するリアルな疑問

実際に不妊治療を検討している方が、気になるポイントをFPに質問しました。

不妊治療に備える医療保険の選び方

不妊治療を検討している方や、将来に備えたい方は、どのような医療保険を選ぶべきでしょうか。

ここでは、保険選びのポイントを解説します。

1. 手術給付金の対象範囲が広い保険を選ぶ

不妊治療の過程で行われる手術(腹腔鏡手術、卵管開通術など)が給付対象となるよう、手術給付金の対象範囲が広い医療保険を選びましょう。

幅広い手術をカバーする保険なら、不妊治療以外の病気にも対応できます。

2. 女性疾病特約が付帯できる保険を検討する

子宮内膜症、子宮筋腫、卵巣嚢腫など、女性特有の疾病に手厚い保障がある女性医療保険を検討しましょう。

これらの疾病は不妊の原因となることが多く、治療費用をしっかりカバーできる保険が安心です。

3. 通院給付金が付帯した保険も選択肢

不妊治療は長期にわたる通院が必要になることが多いため、通院給付金が付帯した保険も有効です。

疾病治療としての通院なら給付対象となるため、経済的負担を軽減できます。

4. 告知内容を正確に記載して加入する

すでに不妊治療を開始している場合や、婦人科疾患の治療歴がある場合は、告知義務があります。

告知内容を正確に記載し、不明点は保険会社に確認してから加入することが重要です。

5. 不妊治療前に加入することが重要

不妊治療を開始する前に医療保険に加入しておくことで、治療中に発覚した疾病にも対応できます。

将来の妊娠・出産を考えている方は、早めに保険に加入しておくことをおすすめします。

よくある質問 Q&A

Q1. 人工授精の費用は医療保険の給付対象になりますか?

A. 原則として対象外です。ただし、子宮内膜症やPCOSなど疾病治療の一環として行われる場合は、手術給付金などが支払われることがあります。

Q2. 体外受精と人工授精で保障対象に違いはありますか?

A. どちらも不妊治療であり、原則として給付対象外です。ただし、治療の一部が疾病の治療とみなされる場合は対象となる可能性があります。

Q3. 診断書があれば人工授精でも給付されますか?

A. 診断書は必要条件の一つですが、契約中の保険約款が疾病治療を対象としていることが前提です。診断書とあわせて約款の確認が必要です。

Q4. 不妊治療に対応した医療保険はありますか?

A. 一部の医療保険には不妊治療に関連する給付が用意されているプランがあります。ただし一般的ではないため、商品内容の確認が必要です。

Q5. すでに不妊治療中でも保険に加入できますか?

A. 治療歴がある場合は告知義務があり、加入できないか、該当部分が保障対象外(不担保)となる可能性があります。告知内容を正確に記載して加入することが重要です。

まとめ

人工授精(AIH)は、不妊治療の一環として行われる医療行為ですが、生命保険や医療保険の給付対象となるかは治療内容や原因によって異なります。原則として妊娠や出産は「病気」とはみなされず保険対象外ですが、不妊原因が子宮内膜症やPCOSなど明確な疾病に基づく場合、その治療としての医療行為であれば給付対象となる場合があります。

給付を受けられるかどうかは保険会社ごとの約款や契約内容により異なるため、治療開始前に保険会社に問い合わせて確認することが大切です。また、不妊治療を将来検討している方は、治療開始前に医療保険に加入しておくことで、治療中に発覚した疾病にも対応できます。早めの保険加入と、適切な保障内容の選択を心がけましょう。