がん団信と全疾病団信どっちが得?迷わない比較と選び方をFPが徹底ガイド

スマホdeほけん編集部監修者

ファイナンシャルプランナー

保有資格

AFP・2級FP技能士

専門分野・得意分野

生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。

住宅ローンの団信は種類が多く、がん団信全疾病団信のどちらを選ぶべきか迷う方が少なくありません。金利上乗せや支払条件の違いを理解すれば、家計と保障の最適バランスが見えてきます。

本記事では2つの団信の仕組み・金利負担・審査・向いている人をわかりやすく比較。選定チェックリストや注意点、よくある質問までまとめ、最短で「自分に合う答え」に到達できるようFP視点で解説します。

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まず比較:がん団信と全疾病団信の基本と選び方の全体像

がん団信は「がん(悪性新生物)」に絞った返済免除型、全疾病団信は「病気・ケガの広範囲」をカバーする就業不能・返済免除型が中心です。名称が同じでも金融機関で中身が異なるため、名称より条件で比較しましょう。

判断軸は①リスク像(家族歴・生活習慣)②金利上乗せの家計影響③既存保険との重複④審査通過可能性です。以下のチェックポイントから進めてください。

1. 対象範囲・支払条件の違いを押さえる

がん団信は「がん診断確定」や「所定治療開始」で返済免除等が発動しやすい一方、上皮内がんなど対象外の規定がある商品もあります。全疾病団信は「60日以上の就業不能継続」等の条件が一般的で、要件が相対的に厳しめです。

商品によりがんの扱い・精神疾患の可否・一部免除の範囲が違います。適用トリガー条文の確認が肝心です。

2. 金利上乗せ(実質保険料)の家計影響

目安は、がん団信が年0.1%前後、全疾病団信が年0.2〜0.4%前後の上乗せ設計が多め。借入3,000万円・35年の場合、0.2%差でも総返済で100万円超の差になり得ます。

「広い安心」=「高い上乗せ」になりがち。家計の返済比率と老後資金の確保を両立できるかで判断しましょう。

注意ポイント

団信は住宅ローン返済に対する保障です。医療費・生活費の現金給付ではない点を混同しないことが重要です。

3. あなたに向くのはどっち?タイプ別適性

がん家系・診断一時の免除重視・保険料最小化なら「がん団信」。生活習慣病やケガ・メンタル含め広く就業不能リスクに備えたいなら「全疾病団信」がマッチしやすいです。

既存の医療保険・がん保険・就業不能保険と役割分担し、最小コストで最大カバーを目指します。

4. 審査難易度・告知範囲の違い

全疾病団信は告知項目が広く、既往歴・服薬・精神疾患・健診結果まで問われる傾向。通らないとローン自体が難航するため、ワイド団信など代替も比較を。

がん団信はがん関連中心の告知が多く、相対的に通過しやすいケースがありますが商品差は大きいです。

5. 既存保障との重複整理(ムダ削減)

全疾病団信は就業不能・入院長期リスクと重複しやすい一方、がん団信はがん保険と重複することが。約款の支払事由を並べ、重複は削りましょう。

団信は「ローン残債」カバー、医療・収入保障は「現金」カバー。役割の違いを軸に最適化します。

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比較早見表:機能・メリット・注意点の俯瞰

主要ポイントを一覧で把握し、候補を絞り込みましょう。詳細は必ず各行の約款で確認してください。

下表は一般的な傾向であり、金融機関により相違があります。

特徴 メリット 注意点
がん団信 診断確定等で免除に至りやすい/上乗せ小さめ 上皮内がん等の対象外規定や待機期間あり
全疾病団信 病気・ケガ横断で就業不能を広くカバー 上乗せ大きめ・要件厳しめ・審査ハード
ワイド団信 持病があっても利用余地 金利や条件が不利になりやすい

1. 商品比較の手順(約款チェック表)

①対象疾患(上皮内がん・精神疾患の扱い)②発動条件(診断・入院・就業不能日数)③免除範囲(全額/一部・期間)④待機・免責⑤金利上乗せ・手数料を横並び比較します。

名称では判断せず、支払事由の文言を抽出しましょう。

2. 家計影響シミュレーションの勘所

金利上乗せは総返済額・年間返済比率・老後資金形成(つみたて額)に波及します。0.2%差でも長期では大差になり得るため、NISAの積立余力まで含めて比較を。

固定費は「手取りの30%以内」「老後積立を死守」を目安に最適化します。

実務メモ

団信で厚くし過ぎるより、就業不能保険や医療保険を必要最小限で併用した方が総コスト最適になるケースが目立ちます。

3. タイプ別おすすめ構成

家族歴にがんが多い・既に就業不能保険あり:がん団信+医療(先進医療)で重複最小化。広く備えたい・自営業・福利厚生薄い:全疾病団信+医療の軽量構成が現実的です。

審査不安が強い場合はワイド団信・引受基準緩和型も選択肢ですが、金利・条件を必ず比較しましょう。

4. 見直し・代替の考え方

団信は契約後の変更が原則不可のため、着地前に「代替プラン」(別行・別商品)を並行検討。既存保険の見直しで総合コストを削減します。

引渡し前の健康状態変化や健診所見にも注意し、免責・待機の影響を再確認しましょう。

5. FP無料相談の上手な使い方

各行の商品差・審査傾向・総返済の試算を一括比較。家計と老後資金の整合まで見たトータル最適で意思決定の速度と質が上がります。

プロフィール・口コミが見える相談窓口を選ぶと納得度が高まります。

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FPに聞く!団信の“ここが気になる”インタビュー

「がん団信と全疾病団信の実務的な違い」を、読者代表(34歳女性)がFPに直撃。迷いがちな論点を短時間で整理します。

34歳・女性

診断トリガーが早いのはどっち?実際の発動ハードルが気になります。

スマホdeほけん

一般にがん団信は「診断確定・所定治療」で早期に免除へ届きやすい設計が多いです。全疾病は就業不能継続日数など要件が厚めになりがちで、条文の確認が必須です。

34歳・女性

上皮内がんは対象外と聞きます。本当でしょうか?

スマホdeほけん

多くの商品で除外や軽減の規定がありますが、対象とする商品もあります。商品名ではなく、対象疾患の定義と但し書きを確認してください。

34歳・女性

金利上乗せの差は家計にどの程度効いてきますか?

スマホdeほけん

0.2%の差でも35年で総返済100万円超の差になり得ます。団信の広さと老後の積立余力をセットで試算するのが実務的です。

34歳・女性

既存の医療保険や就業不能保険とどう組み合わせればムダが減りますか?

スマホdeほけん

団信=ローン残債、医療・収入保障=現金という役割を分けます。被りが強い側をスリム化し、先進医療・通院など現金ニーズを残すと納得度が高いです。

34歳・女性

審査に不安がある場合の進め方を教えてください。

スマホdeほけん

全疾病は告知が広く、落ちる可能性も想定して並行で代替案(他行・ワイド団信)を確保します。申込前にFPと告知内容を棚卸ししておくとスムーズです。

がん団信と全疾病団信の“落とし穴”と対策

名称に安心し過ぎると、いざという時に「想定外」になりがちです。代表的な注意点を整理します。

後戻りできない契約だからこそ、事前にチェックを徹底しましょう。

Q&A:よくある誤解と対策(5問)

Q&A

Q2. がん団信に入れば医療費の心配は不要?

A. 返済免除はローンに対する保障。差額ベッド代や通院費など現金支出は別途必要です。医療保険・貯蓄で補完を。

Q3. 上乗せ0.1%と0.3%は大差ない?

A. 長期では大差になります。老後資金・教育費の積立余力まで含めて判断しましょう。

Q4. がん団信はすべてのがんが対象?

A. 商品により上皮内がん等の扱いが異なります。対象外・減額・待機期間を要確認。

Q5. 審査に落ちたら終わり?

A. 終わりではありません。他行・ワイド団信・連生、構成変更など代替策を検討できます。

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ケース別:こんな人はこう選ぶ(最短ナビ)

状況別に「まず当てるべき仮説」を提示します。詳細は個別条件で微調整してください。

迷ったらFPの無料相談で、シミュレーションと約款確認を並走すると早いです。

ケース1:既に就業不能保険を持っている

広域の収入リスクは既保険でカバー済み。がん家系なら、がん団信で診断トリガーの早さを取りに行く構成が合理的です。

医療保険の通院・先進医療と役割分担し、総コストを抑制します。

ケース2:福利厚生が薄い自営業・フリーランス

広く長期就業不能に備えるため、全疾病団信の安心感は相対的に高いです。上乗せの家計インパクトを月次で試算し、必要なら医療・収入保障を軽量化。

キャッシュの予備費6〜12か月を同時に確保しましょう。

まとめ

がん団信は「診断トリガーの早さ」と「上乗せ小」の効率重視、全疾病団信は「広域カバー」と引き換えに上乗せと審査が重くなりがちです。答えは人それぞれですが、名称ではなく約款・金利・家計影響で決めるのが正解です。

既存保険と役割分担し、総コストを抑えつつ必要十分の保障へ。迷ったらFPと約款を照合しながら、あなたの家計と老後資金に最適な1本を選びましょう。

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監修者からひとこと

スマホdeほけん編集部監修者

ファイナンシャルプランナー

がん団信と全疾病団信は、どちらが優れているという単純な比較ではなく、「家計・健康リスク・既存保障の重なり」をどう整理するかが重要です。どんなに保障が広くても、金利上乗せで返済や老後資金を圧迫すれば本末転倒です。

一方で、就業不能リスクを現実的にカバーできるのは団信ならではの強みです。契約前に約款と金利差を確認し、医療・収入保障とのすみ分けを意識すると、過不足のない設計ができます。迷った場合は、FPに家計と保障の全体最適を相談し、長期的な安心を確保しましょう。